職務経歴書の書き方 – 長い職務経歴書は低評価!?

職務経歴書の長さはどれくらいが適当か

職務経歴書は、長さについても特に決まりはない。自由である。ただし、長ければいいというものではなく、適切な分量の「目安」のようなものはある。ここでは、職務経歴書の長さについて紹介しよう。

欧米社会で、転職の際にキャリアを記載して企業に提出するレジュメは、習慣的に長さが決まっている。通常はA4判で1枚、長くても2枚に収めるというものだ。

職務経歴書の場合は、企業が提出を求めているか、そうでないかによっても、長さに影響してくるといえる。

まず、提出を要求されている場合は、レジュメ同様に1ページか2ページが標準となる。

職務経験が長い人や、希望職種についての実績が豊富で、仕事に就いたら何ができるかなどを強調して書きたいため、中にはもっとページ数がほしいという人もいることだろう。

しかし、こうしたケースでも、職務経歴書は2ページ以内でまとめる。採用担当者が面接を行うかどうかの判断を速やかに行えるよう、自分のキャリアを1-2ページという限られたスペースで、的確かつ簡潔に表現する力も転職志望者に要求される能力の一つなのである。

2ページ以上になる場合は工夫が必須

職務経歴書の提出を要求されている場合には、特に「詳しく書く」ことが求められていることもある。そういったケースでは、3ページになっても構わない。

ただし、ここでひと工夫が必要だ。同じ書式の経歴書が3ページというのでは、もったいない。企業が求人広告で職務経歴書を詳しく書くように求めているのは、通常提出される経歴書の多くがあまりにも簡単で「普通」すぎるからである。延々と続くような長い書類を書け、といっているわけではないことを知っておこう。

職務経歴書の本体はあくまで2ページである。そして「添付資料」や「添え状」をブラス1ページ分つける。「添付資料」は、強調したい職歴について説明する、また、プロフイールをまとめる、といった利用法がある。

企業が職務経歴書の提出を求めてはいないが、あえて提出するという場合は、1ページでまとめよう。

担当者は、正規の応募書類に目を通すことだけで十分忙しい。アピールするにしても、1ページが妥当だ。「やる気」を見せようと、何ページにもわたる書類を準備する必要はない。

職務経歴書の書き方 – 企業側のニーズをつかんで要点のみをシンプルに書く

外資系企業の専攻でまず重視されるのがレジュメ、職務経歴書だ。

世の中には色々な職務経歴書の書き方を解説した書籍、ウェブサイトがあるが(この職務経歴書の書き方・テンプレートは秀逸!)、この記事でも、私の経験に基づき、職務経歴書の書き方について述べていくことにする。

 

独善的な職務経歴書にしないこと

魅力的な職務経歴書を書くためには、まず、採用担当者側の立場に立って考えてみることが大切である。「自分のキャリア」を「第三者に強くアピール」したいために、ややもするとひとりよがりで独善的な内容になってしまいがちだからである。

では、採用担当者の立場に立つとは、具体的にどういうことなのか。それは企業が中途採用者に何を求め、期待しているのかを考えれば、すぐに分かる。

最も大切なことは、あなたの即戦力性と、専門的な技能をいかに効果的に担当者に伝えられるか、なのである。

次に大切なのは、採用担当者に売り込みたいと考えていることを、過不足なく記載するということだ。「いずれ面接で説明しよう」などと考えてはいけない。そもそも面接の機会が必ず得られるとは限らない。面接のチャンスをつかむことが、職務経歴書の目的なのだ。

あなたの実績や職務に関する知識など、自分をアピールする「売り」になるポイントは、すべて職務経歴書に記載するようにしよう。

「資格要件」は最低でも事前に把握すること

企業の側のニーズを事前にキャッチしておくことは、職務経歴書づくりに大いに役立つ。資格要件は最低でも把握しておこう。

そのためには、まず企業が出している求人広告をじっくり読み込むことである。これだけでもかなりの情報が得られる。

できれば企業に電話し、採用担当者と直接話せば、さらに多くのことが分かる。

ただし、ここでは深入りは禁物。あまり詳しく質問するのは多忙な担当者に嫌われるもとだ。

企業側が知りたがっているのは、あなたが就職したあと、その企業にどのように貢献できるのか、ということ。

この項目は決してはずしてはならない。採用担当者がひと目見て分かるくらい、シンプルな表現で自分の貢献できることをアピールすることが大事だ。

すでにつかんでいる企業側のニーズをふまえながら、希望職種に対し、どういった適性があるのか、その適性はどういう職歴に裏打ちされたものなのか、といったところを具体的に述べることだ。

SUMMARY

  • 即戦力性と専門的な能力を効果的に担当者に伝える。
  • 職務に関するデータと「売り」になるポイントは、すべて職務経歴書に網羅する。
  • 企業の側の採用する人材へのニーズを事前にキャッチしておく。
  • 企業側が知りたいのは、就職したあと、あなたがどのように貢献できるのか、という点。
  • どういった適性があるのか、適性はどういう職歴に基づくか、といったところを書く。